医療・ケアにおける意思決定の分岐点に関する支援指針

基本方針

日本赤十字社医療センター（以下、当センター）では、医療・ケアにおける意思決定の分岐点において、患者とその家族、代弁者等が、患者の意思と権利を尊重した意思決定を行えるよう、十分なコミュニケーションを通じて、本人および家族等と医療従事者との間で合意形成を図り、それに基づく選択と意思決定が行われるよう努める。

意思決定支援のあり方

1. 医師等の医療従事者から適切な情報の提供と説明がなされ、それに基づいて医療・ケアを受ける本人が、多職種から構成される医療・ケアチームと十分に話し合いを行い、本人による意思決定を基本としたうえで、医療・ケアを進めるものとする。
2. 本人の意思は変化しうるものであることを踏まえ、医療・ケアチームは、本人が自らの意思をその都度示し、伝えられるよう支援を行い、本人との話し合いを継続的に重ねることが重要である。
3. 本人が将来的に自らの意思を伝えられなくなる可能性があることを踏まえ、家族等の信頼できる者も含めて、本人と繰り返し話し合いが行われることが重要である。この話し合いに先立ち、本人が自らの意思を推定してもらう対象として、信頼できる家族等をあらかじめ定めておくことも重要である。
4. 医療・ケア行為の開始・不開始、内容の変更、中止等については、医療・ケアチームによって、医学的妥当性と適切性をもとに慎重に判断する。
5. 医療・ケアチームにより、可能な限り疼痛やその他の不快な症状を十分に緩和し、本人・家族等に精神的・社会的な援助も含めた総合的な医療・ケアを行う。
6. 生命を短縮させることを意図した積極的安楽死は、本指針の対象としない。

医療・ケアの方針の決定手続き又は意思決定の進め方

本人の意思が確認できる場合

1. 方針の決定は、本人の状態に応じた専門的な医学的検討を経て、医師等の医療従事者から適切な情報の提供と説明を行う。そのうえで、本人と医療・ケアチームが十分に話し合ったうえで、本人による意思決定を基本とし、多職種から構成される医療・ケアチームとして方針の決定を行う。
2. 本人の意思は、時間の経過や心身の状態の変化、医学的評価の更新により変化しうる。そのため、医療・ケアチームは、適切な情報の提供と説明を繰り返し行い、本人がその都度、自らの意思を示し、伝えることができるよう支援する。また、将来的に本人が意思を伝えられなくなる可能性にも備え、家族等を含めた話し合いを継続的に行うことが望ましい。
3. 認知症などが疑われる場合には、認知症ケアチーム等の支援を受け、患者が自らの意思を表明できるよう支援する。
4. このプロセスにおいて話し合った内容は、その都度、診療録にまとめておくものとする。

 本人の意思が確認できない場合

　本人の意思が確認できない場合には、次のような手順により、医療・ケアチームの中で慎重な判断を行う必要がある。

1. 家族等が本人の意思を推定できる場合には、その推定意思を尊重し、本人にとっての最善の方針を基本とする。
2. 家族等が本人の意思を推定できない場合には、医療・ケアチームが、本人にとって何が最善であるかを見極めるために、家族等と十分に話し合いを行う。そのうえで、本人にとっての最善の方針を導き出し、時間の経過、心身の状態の変化、医学的評価の変更に応じてこのプロセスを繰り返し行う。
3. 家族等がいない場合および家族等が判断を医療・ケアチームに委ねる場合には、医療・ケアチームが医学的妥当性と適切性、ならびに患者のQOLの視点に沿って検討し、本人にとっての最善の方針を基本とする。多職種でのカンファレンスを開催し判断を重ねることはもちろん、必要に応じて臨床倫理検討会の開催を求める。
4. このプロセスにおいて話し合った内容は、その都度、診療録にまとめておくものとする。

当センターのACPの取り組み

当センターでは「人生の最終段階における医療・ケアのあり方と意思決定支援についての指針」に基づき、ACPに取り組んでおります。
その一環として入院時に患者さんの医療やケアの希望や話し合いの経験について書面で伺っております。