はじめに

日本赤十字社医療センターと救命救急センター

当救命救急センターの立地と現況

東京都区西南部地域（渋谷区・世田谷区・目黒区）の二次医療圏に位置し、人口140万人余（2024.3）を対象としておりますが、昼間人口は東京都の推計人口予測によると当医療圏には180万人余が存在するとされています。また渋谷駅（JR山手線、埼京線をはじめ、東京急行2路線、東京メトロ2路線、京王電鉄１路線）の乗降旅客数は190万人弱に上り、圏内の駅は50余が存在し、通過人口を含めると数百万単位での人口通過が予測されます。医療圏外でも港区、新宿区を近隣に控え、首都「東京」という特殊性を鑑みても単純に医療圏では算定できない人口数を抱えている地域であります。
当医療圏内には国立病院機構東京医療センター（目黒区）、東京都立広尾病院（渋谷区）にも救命救急センターが存在しますが、近隣地域では東京慈恵会医科大学病院（港区）、済生会中央病院（港区）の位置する区中央部地域、慶應義塾大学病院（新宿区）、東京医科大学病院（新宿区）、国立国際医療研究センター（新宿区）、東京女子医科大学病院（新宿区）の位置する区西部地域や、昭和大学病院（品川区）、東邦大学医療センター大森病院（大田区）の位置する区南部地域、といった3次救急医療提供医療機関が過密集中する中でそれぞれの地域に発生する救急事案に広域に対応することが求められています。

当医療センターにおける救急医療の変遷

当地における救急医療提供の歴史は長く、戦前の日本赤十字社中央病院当初から救急診療のための組織（救急部）や施設（救急外来）の設置はされていないものの、救急医療を提供していました。昭和47年に日本赤十字社中央病院と日本赤十字社産院が統合され日本赤十字社医療センターとなり、旧病院建屋に名実共に統合された昭和51年4月に初めて病院組織図内に救急部が組織され、救急部施設（救急外来）の設置が成され、看護単位を配置するとともに救急病床（５床）を有していました。二次救急医療を24時間体制で提供し、昭和52年1月に「東京都指定救急告示病院」となりました。
平成18年4月に「救急医」が赴任し、救急部から「救急科」へ組織改編されました。これは「救命救急センター設置」にむけた当医療センターの大きな一歩でありました。研修医の救急科研修も始まり、平成20年10月31日に「東京都救命救急センター」として認可されました。
これにより、当医療センターの診療の３本柱「救急診療・がん診療・周産期診療」が整うこととなりました。救命救急センター稼働から半年を経た平成21年3月25日には救急診療と周産期診療が協働して「東京都母体救命搬送システムの基幹病院（スーパー総合周産期センター）」となり、当医療センターの診療の2つの柱（周産期・救急医療）を活かした体制が確立しました。さらに平成22年6月には地域医療への医療連携の充実を目指した「救急医療の東京ルール：地域救急医療センター構想」への区西南部地域・幹事病院としての参画をいたしました。

救命救急センターの実績

東京都内には令和６年４月現在で28施設の救命救急センターがありますが、当センターは23施設目として平成20(2008）年10月31日に認可され、開設されました。当医療センターが提供していた一次、二次救急医療の上に「三次救急医療」を追加する形で始まり、これにより心肺停止や重症外傷、敗血症などの重症病態患者が当センターに救急搬送されてくるようになりました。
救急患者数の推移(下表)によれば、総受診者数は若干の変動はあるものの、年間25,000人程度で推移していましたが、2020年の新型コロナウイルス感染症の流行により著しい診療環境の変化が生じ、当救命救急センターは地域（医療圏）に求められる重症患者の治療に重きを置く運営へと方針変更してまいりました。
また2020年10月からは「ドクターカー」運行を開始し、コロナ禍とはいえ、東京消防庁と協働した病院前救護活動における救命救急医療の提供も務めています。
2022年は、2020年より続く新型コロナウイルス感染症の第6波～第8波が発生したなか、最も大きな救急医療環境の変化を経験し、応需率の低下（救急要請数の急増）を記録しました。
2023年5月、新型コロナウイルス感染症の感染症分類5類への移行により「コロナと共存」が始まりました。当センターの救急診療方針を従来に近い形に戻しました。ただし、直接受診の際に、受診前連絡をいただき、医療提供できる体制の確認をさせていただいて居りますので、「総受診者数」は回復をみていませんが、救急搬送数（Hotline数、東京ルール数、含む）は応需率こそ、回復傾向はみて取れませんが、応需数（受入数）は順調に回復の兆しを見せています。

救急患者数の推移

	総受診数	救急搬送数（応需率）	Hotline数（応需率） ※1	東京ルール	ドクターカー 運用（2020年10月～）
2003年度	26,528	4,742
2004年度	28,508	5,270
2005年度	27,105	4,898
2006年度	25,001	6,701
2007年度	24,110	6,433
2008年度	23,500	6,153	246 ※2
2009年度	24,876	5,735	633
2010年度	24,575	7,041	802	293 ※3
2011年度	22,330	5,933	770	168
2012年度	22,528	5,783	716	199
2013年度	28,724	5,493	621	187
2014年度	25,833	5,194（77.2％）	640（83.6％）	153
2015年度	26,356	5,716（81.4％）	535（80.5％）	143
2016年度	26,768	5,692（77.8％）	536	130
2017年度	25,704	5,838（81.5％）	497	115
2018年※4	24,779	6,175（86.8％）	570	108
2019年	23,055	5,194（85.3％）	503（85.2％）	132
2020年	13,944 ※5	3,862（83.6％）※5	602（88.8％）	249	12
2021年	11,789 ※5	3,764（72.7％）※5	772（82.7％）	202	36※5
2022年	9,900※5	4,406（64.0％）	1,077（49.9％）	570	50※5
2023年	11,675	4,639（63.2％）	796（58.6％）	482	156

※1　東京消防庁選定による3次救命対応依頼応需数

※2　2008年10月31日に救命救急センター稼働のため　10/31～翌年3/31
※3　2010年6月28日より運用開始のため　6/28～翌年3/31
※4　2018年より、1～12月の実績
※5　新型コロナウイルス感染症の流行による診療方針の変更のため

救急車来院患者は終日受入数で換算されていますが、非救急車来院患者（自力受診；walk in）は「時間外受診のみ」であります。
コロナ禍における医療‐患者バランスの崩壊、今後の更なる「高齢化社会」の成熟に伴い、救急告示病院が減少している昨今において、受診患者の集中が顕著となっているわけではありませんが、休日における「小児患者」の占める割合（図1）が大きいことが挙げられます。ここ数年においては行政の受診相談システム（#7119）や医療情報提供システム（ひまわり）の運用により「救急車の要請数増加の抑止」「救急受診集中の回避」に効力が発揮されているものと考えますが、「コンビニ受診」的な様相が一掃されたわけではないのも事実です。